離職者が増えることは、時間とコストを投資した人材を失うばかりでなく、採用にも悪影響を及ぼすことが考えられ、組織にとって大きな損失です。
また、離職率の高い組織では、出勤していながらパフォーマンスの低下している「プレゼンティーズム」の人員も多く抱えていることが予想され、組織の「体質改善」は急務といえるでしょう。
離職の悪循環から抜け出すヒントとともに、テレワーク下でも活用できるソリューションを紹介します。
離職率の高い組織とは
求人情報掲載などの採用コスト、オリエンテーションや研修、教育担当者配置の育成コストなど、さまざまなコストと時間を投資した「人材」が離職するのは組織にとって大きな損失です。新たな人材を獲得するために更なるコストが発生するほか、残った職員は穴埋めのために負担が増えます。離職率の高値が続けば就活生や求職者にも悪い印象を与え、人手不足の悪循環は加速してしまうでしょう。
このような負の連鎖から脱するために、組織が取り組むべき課題とは何なのでしょうか。
新卒者の離職理由
まずは特に育成コストが高い、新卒の離職理由を見てみましょう。
図表２ 「初めての正社員勤務先」を離職した理由（MA，性別，新卒３年以内離職者）
独立行政法人労働政策研究・研修機構
若年者の離職状況と離職後のキャリア形成（若年者の能力開発と職場への定着に関する調査）
上記の表は新卒３年以内の離職者が「初めての正社員勤務先」を離職した理由です。
この表を見ると女性の１位、男性の２位が「肉体的・精神的に健康を損ねたため」となっており、非常に多くの新卒者が健康不良を理由に早期の退職をしていることがわかります。
新卒者や若い世代に対し肉体的にも精神的にも健康を保てるよう、組織側のアプローチが求められていることがわかります。
人材の定着しない組織の特徴
離職や休職者が多い、また採用に苦戦する組織の特徴として、職員のマイナス感情が蓄積しているという点があります。マイナス感情とは社員の求めるものと会社が提供するものとのギャップから生まれるもので、社員の求めることは労働価値とも言い換えられます。
この労働価値は今日多様化の一途をたどっており、加えて生活環境の変化や心身状態の変化などの個人的要因、社会情勢の変化などの社会的要因から影響を受け変わっていきます。組織はあらゆる労働価値、またその変化に対し、ターゲットを絞って優先順位を明確にし、対策を講じる必要があるのです。
心身コンディションがワークエンゲイジメントの要
とはいえ、「給与が低い」「人事制度が古い」「上司に不満がある」など、日々発生するマイナス感情をゼロにするのは不可能に近いことです。そこで必要となるのがマイナス感情の蓄積を離職や休職に繋げない対応です。近年よく耳にする言葉に「ワークエンゲイジメント」がありますが、これは仕事に関連するポジティブで充実した心理状態として、「仕事から活力を得ていきいきとしている」（活力）、「仕事に誇りとやりがいを感じている」（熱意）、「仕事に熱心に取り組んでいる」（没頭）の３つが揃った状態として定義されています。（※厚生労働省：ワーク・エンゲイジメントに着目した「働きがい」をめぐる現状についてhttps://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/19/dl/19-1-2-3_01.pdfより）
ワークエンゲイジメントが高い、つまりひとが生き生きと働ける状態は離職に繋がりにくい状態と言え、その実現には①働きがい、②働きやすさ、③心身コンディション３つの要素があります。（下の図をご覧ください）
心身コンディションと上のふたつ（働きがいと働きやすさ）は相互に関係していて、上のふたつが悪いと心身コンディションに悪影響を与え、心身コンディションが悪いと働きやすさや働きがいを感じにくくなります。社員の心身コンディションをチェックし、整えることがワークエンゲイジメントを高める要なのです。
プレゼンティーズム問題
近年、社員の健康を守ることは企業の義務や責任という考え方から、企業や組織の発展のために社員の健康に投資するという考え方が常識となりつつあります。その根拠のひとつになっているのが「プレゼンティーズム」という概念です。
言葉の定義から問題の大きさまでみていきましょう。
プレゼンティーズムとは
武藤孝司氏（獨協医科大学名誉教授）の論文「プレゼンティーイズム ―これまでの研究と今後の課題」では、プレゼンティーイズムの定義として次の4つを挙げています。
1．体調不良で休むべきなのに出勤している状態
2．出勤している労働者の健康問題に関連した労働生産性損失
3．病気を持ちながら出勤している状態
4．出勤している労働者の生産性低下
つまり、本来は医療機関の受診や自宅療養が望まれる従業員が、なんらかの理由により欠勤せず仕事に従事した結果、健康問題などによって労働生産性を欠いた状態と言えるでしょう。
風邪気味で頭がボーっとする、花粉症で仕事に集中できない、睡眠不足で会議中に眠くなってしまう、そんな経験は多くに人にあるのではないでしょうか。そうした健康問題によって本来のパフォーマンスを発揮できないことが企業に大きな損失を与えているのです。
プレゼンティーズムの企業への影響
（厚生労働省保険局 データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン）
上記の図は従業員の健康関連コストのうち、プレゼンティーズムの占める割合の大きさを示したものです。これはアメリカの調査ですが、日本では相対的にプレゼンティーズムの割合が高い結果が報告されています。
このような研究結果からも損失の大きさは明らかで、経済産業省でも企業の存続と成長のためにプレゼンティーズム対策が推奨されています。従業員の健康問題を解消することが、医療費・保険費の削減だけでなく、生産性向上という視点からも企業の業績に大きく影響することがわかってきたのです。
コロナ禍で生まれた新たな健康課題
新型コロナウイルスの感染拡大により、世界は大きく変わりました。働き方においては、ビフォアコロナから推奨され導入が徐々に進んでいたテレワーク、在宅勤務が急速に広がりました。メリットも多いリモートワークですが、準備や心構えができていなかったという方も多く、感染への不安も加わって様々な弊害が生まれています。
テレワーク・在宅勤務による運動不足
自宅から駅まで歩く、電車に立って乗る、乗り換えでは階段の上り下り。日々の通勤を「運動」と意識していた方は少ないかもしれません。しかし、一週間、一か月と経過すれば、通勤の有無が活動量に大きな違いを生みます。通勤だけでなく、ランチでお店まで歩く、会議室まで移動する、そんな小さな行動も体にとっては良い刺激となっていたでしょう。活動量の低下、運動不足によって、肩こり、腰痛、生活習慣病のリスク増加や自律神経の乱れ、メンタルヘルス不調などあらゆる悪影響が生じます。さらに、web会議やパソコン業務が増加して長時間同じ姿勢が続いたり、椅子や照明など仕事に不向きな環境で作業したりと、身体には大きなストレスがかかっています。
対策をせずに放置すれば、生産性低下はもとより健康問題で長期欠勤者が出てもおかしくありません。
環境変化によるストレス
産業医科大学産業生態科学研究所による「新型コロナウイルス流行に伴い急遽はじまったテレワークの健康影響」調査では、様々な労働者の声が寄せられています。
一人暮らしのひとなどの孤立感や不安感が増す、遠隔ツールを利用したコミュニケーションで、正確な情報共有に時間を要する、新しいシステム導入による変化へのストレス、労働と私生活の切り替えが難しいなど、これまでになかった新しいストレスが発生しています。さらに、気軽な相談がしづらい、雑談の機会がなくなる、上司によるマネジメントが低下するなど、従業員の体調の変化や健康不安に組織が気付きにくい環境になっていることが考えられます。
テレワーク対象外の人の健康課題
前述のような環境の変化はテレワークになった人だけではありません。出社を続けている人も社会の大きな変化に影響を受けています。会社内でテレワークの人とそうでない人がいる場合は不公平感が強いストレスとなり、全社員が出社している企業も、他社や家族、友人との環境の違いが不満に繋がります。また、自分自身は出社していても、取引先など相手の都合で不慣れな遠隔コミュニケーションが必要となったり、感染対策に関わる業務が増えたりとストレッサーは多く、心身への負荷が懸念されます。
健康経営に投資することが離職率改善や労働生産性向上につながる
組織にとっていちばんの財産とも言える“ヒト”。その価値は心身ともに健康が保たれてこそ発揮されるものです。アメリカのジョンソン・エンド・ジョンソンでは健康経営に対する投資のリターンを試算し、１ドルの投資につき約３ドル分のリターンがあることがわかったといいます。日本の健康経営企業でも生産性の向上や離職者の減少は数字に表れています。
一日のうちたった10分でも従業員の健康のための時間を作る。それだけでひとりひとりの心身コンディションが向上し、ワークエンゲイジメントに作用します。今は離職率の高さに悩む企業でも、健康経営の一歩でヒトが変われば組織は大きく変わるでしょう。
ニューノーマル時代の健康経営ソリューション
いざ健康経営をしようと思っても、社内でゼロから企画をするのは人員的にも時間的にもなかなか難しいものです。また、テレワークと出社勤務の混在する企業も多く、これまでの取り組みが実施できないという事例も多いようです。
ここからは在宅勤務でも出社勤務でもできる、オンラインを活用したビジネスライフの健康経営ソリューションをご紹介します。
運動不足・メンタルヘルス対策
ビジネスライフの運営する『疲労回復専門ジムGERO GYM』のオンラインライブレッスンでは、ビジネスマン向けに開発したオリジナルプログラムが受けられます。
web会議や遠隔でのコミュニケーションが多い企業様には、脳疲労にも効果があり、交感神経の抑止効果も認められた疲労回復プログラム。パソコンでの作業が多い、在宅勤務者が多い企業様には超姿勢力プログラムがおすすめです。その他、睡眠、瞑想、マインドフルネス、集中力アップなど豊富なラインナップを揃え、社名を入れたオリジナル動画の作成など、多様なご要望にお応えしています。
オンライン食事指導
不規則な生活や外食が多い、または40歳以上が多い企業様におすすめしたいのが、食事の写真を送るだけでアドバイスが受けられるオンライン食事指導です。食生活の改善は体重や血糖値、中性脂肪などの健康数値に反映されやすく、健康への意識を高めることができます。また、手軽に取り組めるので習慣になりやすく、栄養士とのコミュニケーションでモチベーションの維持ができる点も魅力です。
かかりつけ医サービス
24時間担当ドクターにアクセスできる、オンラインかかりつけ医（パーソナルドクター）サービスでは、ちょっとした疑問や不安をチャットですぐに解消できます。コロナ禍で医療機関の受診率は前例なく下がっており、病院へ行くハードルはあがっています。スマートフォンから直接医師へつながるサービスで、感染の不安を感じずに相談できるので、「どんな薬を飲んだらいいのかな」「病院へ行くべきだろうか」と迷ったときにも活用していただけます。
また、健診データやストレスチェックも一括管理できるので、社員の健康状態やパフォーマンス低下レベルを可視化でき、健康経営の打ち手が明確になります。
まとめ- 離職率の高い組織は健康経営に投資すべき理由
離職率の改善に取り組む人事担当者や経営層の方々の中には、何が原因かわからず迷っているうちに新たな離職者が出てしまう、改善策を講じたのに効果が出ない、と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。離職は連鎖しやすいため、負のループが始まってしまうとそこから抜け出すことは難しく、辞めそうな人にあわてて個別の対応をしていてはキリがありません。
まずは社員の健康を考えよう、と視点を切り替え、前向きに健康経営に取り組むことで、いつの間にか好循環が生まれていた、そんな前例にあなたの企業が加わることを願っています。